転職して年収をあげるには、DXの波に乗れ！

日本でもやっとDX（デジタルトランスフォーメーション）への取り組みが本格化してきました。

DXとは、インターネットやクラウド、人工知能（AI）などのIT（情報技術）によってビジネスや生活の質を高めていくことです。

これまでITへの投資が少なかった企業でも、クラウドサービスやAIをビジネスに活用しやすくなった今、DXを推進するため、多額の投資を始めています。

DXへの投資が増えるということは、その推進者が必要となります。

しかしながら、これまでITへ十分な投資を行ってこなかった企業では、急にDXへの投資を始めようとしても、DXの要となるITが分かる人材が不足しているのです。

そのため、今、転職市場では、DX人材の争奪戦が行われているのです。

まさに、DX人材は、絶好の売りて市場なのです。DXの波にのって年収アップにつなげましょう。

大手企業がDXへ本腰になっている

なぜ、大手企業がDXへ本腰になっているのでしょう。

DXを導入するメリットには、以下の３つがあげられます。

・業務の生産性向上

　RPA（Robotic Process Automation）が典型的な例ですが、DXを導入すると業務の生産性が向上します。また、ビジネスの利益率の向上にも期待できます。

　また、AIやクラウド活用により、RPA以外にも、オペレータの代替となるチャットボットや手書き文字の自動認識によるデータ入力業務の自動化がすすみ生産性の向上につながります。

・消費行動の変化への対応

　消費者の行動の変化を把握して、商品開発や販売方法を柔軟に変更させていくには、消費者のデータとして把握することが不可欠です。AIを活用したデータ分析が進化したことで、有益なデータさえ入手できれば、制度の高い行動分析が可能となっています。所謂ビックデータの活用です。

　そのため、多くの企業がキャンペーンなどをうって消費者の行動履歴をデータとして集めようとしてるのです。　

・事業継続計画の充実

　DXにより、インターネット、クラウド、SNSといった仮想空間でのビジネスが拡大しています、リアル空間でのビジネスとの連動をうまくとっていくことが重要なのですが、コロナ禍のようにリアル空間でのビジネスを縮小せざるを得ない場合、仮想空間でのビジネスがその補完となり得ます。

　コロナ禍や自然災害に備え、リアル空間のみでなく、仮想空間でもビジネスを行える体制を企業の事業継続計画の一つとして検討する必要があります。

上場企業1,841社の平均年齢は、41.4歳です。(2019年3月期　東京商工リサーチ調べ)

バブル世代が５０歳台に多く残っており、その後の失われた２０年にあたる世代が少ないため、平均年齢が押し上げられているのです。

新しい技術に敏感な２０代、３０代が不足しており、新しいIT技術を組み合わせて推進するDX人材になりえる社員自体が不足しているのです。

DX人材は、絶好の売りて市場なのは、間違いありませんが、そこを狙ってIT知識やDX経験の少ない人もDX推進者として転職しようとしています。

そのため、DX人材として募集をかけた場合、スキル・経験レベルが大きく違う多くの人材が応募してくるといった状態となっています。

勿論、十分なIT知識、DX推進経験がある方は、売りて市場ですので問題なく、よい条件での転職が可能となりますが、知識はあるが、経験はまだ十分でないといった方にお勧めなのはDX推進のためのセキュリティ担当者というポジションです。

会社をあげてDXを推進している場合、最初は、いけいけで夢のあるプロジェクトをどんどん立ち上げるのですが、いざPoC（実証実験）を終えて、本番環境と実際に利用しようとすると、セキュリティ面の考慮不足が目立ってくるのです。

多くのDX案件では、個人情報等の機密情報を扱うこともあり、DXを進める上でセキュリティが分かる人材が不可欠であることに、多くの企業が気づき始めているのです。

一方、そのことを理解して応募する人が少ないので、DX人材として応募する際、セキュリティに興味がある、情報セキュリティマネジメント試験に合格している、情報処理安全確保士の資格をもっているということが大きなアピールポイントとなるのです。

DX人材として、転職を目指す場合は、IT用語が分からないエージェントが間に入ってしまうと、自分のスキルのアピールや採用企業が本当に欲しい人材像を上手く仲介できないケールもあります。

転職エージェントへの登録をする場合は、ITについて理解している転職エージェントを活用しましょう。

以下に、IT転職に力をいれている転職エージェントを紹介します。

日本のデジタル化は、世界に後れをとってしまっています。

政府も企業も、そのことに目覚め、当面、その遅れを取り戻すべく、大規模な投資をDX案件にしていくことが予想されます。

このような大きな流れをとらえ、DX人材として、いまより自分を高く評価してくれる企業があるかどうかを確認することは、仮に結果として転職を行わない場合でも自分の目標を再確認するよい手段となります。