お金の勉強　教育費はいくらかかる？

子供が生まれたら教育費を含め大人になるまでいくらかかるかを把握しておきましょう。

教育費は、私立と公立で大きく費用が変わってきますし、大学までいくとさらに大きな費用がかかります。

幼稚園が私立、小中高が効率、大学の私立の一般的なケースでも教育費は、1,000万円程度はかかる計算になります。

教育費以外にも生活する上でかかる衣料費、食費、医療費等の養育費を考えると子供一人あたり2,000万円はかかることになります。

以下で、何にいくら係るのかを統計資料をものに見ていきましょう。

高校までの学習費総額

ケース４の全て私立に通った場合は、もっとも一般的なケースであるケース２の幼稚園は私立、小・中・高は、公立に通った場合に比べ、約３倍の費用がかかることになる。

※出典：文部科学省　平成３０年度子供の学習費調査の結果について

公立学校の場合、塾代や習い事に係る費用は、中３が最も高く、約41万円となっている。

※出典：文部科学省　平成３０年度子供の学習費調査の結果について

一方、私立学校の場合は、小６が約８６万円でピークとなっている。これは中学受験のための塾代が大きくなっていることが原因と考えられる。

国立大学・公立大学の入学料と授業料は以下のとおり（平成30年）

出典：立大学等の平成30年度入学者に係る学生納付金等調査結果について参考２：公立私立大学の授業料の推移

私立大学・私立短期大学・私立高等専門学校への初年度学生納付金は、以下のとおりとなっている。
いずれの場合も初年度100万円を超える金額となる。

子供一人当たりの年間養育費（学校・教育費、学校外教育費、学校外活動費以外）は、以下のとおり。

子供が中学を卒業するまでに、学費以外に1,000万円程度の養育費がかかるということになります。

	合計（衣類・装飾・雑貨費、食費、生活用品費、医療費、お祝い行事費、レジャー・旅行費）
未就園児	553,442円
保育所・幼稚園児	574,522円
小学性	651,492円
中学生	733,182円

出典：内閣府「平成21年度　インターネットによる子育て費用に関する調査」

子供が小学生低学年までの出費が少ない時期から計画的に教育費の積み立て行いましょう。

児童手当：３歳未満は月額15000円、3歳以上は、１万円（高所得者は5,000円）を別口座にして大学等、高校卒業後にかかる学費にあてれれるようにしましょう。

児童手当を全て貯金した場合、200万円程度になります。

投資信託や株式投資の経験があるかたは、ジュニアNISAで運用するのもお勧めです。

学資保険という選択肢もあります。自分で計画的に貯められない方にとっては選択肢に一つになりますが、自分で積み立てられる人はわざわざ保険会社に手数料分を払う形になりますので、お勧めできません。

ジュニアNISAに興味があるかたは、SBI証券がおすすめです。
SBI証券